湾岸産油国の人口爆発の理由 ～淡水化プラント～

 

今日の記録は、モハP チャンネル　より、

【【中東】湾岸産油国の淡水化プラントが破壊された場合のリスク！】

という動画を参考にします。

石油のない国、水のない国、

石油がー！インフレがー！と騒いでいる日本ですが、

死活問題に直面しているのは

中東なのだと感じたので、記録しておきます。

【目次】

■中東の自然

■中東諸国の人口の変化

■ホルムズ海峡の重要性

【学び＆参考になった点】

■中東の自然

・天然の川がないため、1900年以降、

　海水を淡水化するプラントを稼働させてきた

・特に1950年以降は、オイルマネーでプラント建設を速めた

■中東諸国の人口の変化

　　　　　　1950年　→　2024年　淡水化Pへの依存率

サウジ　　　170万人　　3500万人　　70％

UAE　　　　 　7万人　　1100万人　　80％

クウェート　  15万人　　  500万人　　90％

カタール　　　3万人　　  300万人　　7~8割

バーレーン　  10万人　　  160万人　　7~8割

※日本　　　8400万人　12000万人　？？？

■ホルムズ海峡の重要性

・淡水化Pが壊れた場合、水は船で運ぶため、

　ホルムズ海峡が封鎖していると通れない

※外国人労働者比率が高すぎる中東諸国

・ドバイは、人口　　　400万人（うち外国人労働者が9割…360万人）

・アブダビは、人口　　400万人（うち外国人労働者が8割…320万人）

・カタールは、人口　　300万人（うち外国人労働者が9割…270万人）

・クウェートは、人口　500万人（うち外国人労働者が7割…350万人）

・サウジは、人口　　　3500万人（うち外国人労働者が4割…1400万人）

【私の感想】

・中東諸国は、良質な原油がとれるが、淡水がない

　日本は、原油はないが、淡水はたくさんある

・淡水プラントによって、10倍、100倍の人口を賄えるようになったという

　歴史はすごいですね、

　淡水プラントへの日本企業の貢献は非常に大きく、

　中東の人口爆増に相当貢献しているはずです

・日本の人口変化も調べると、下記の通りで、

　中東とは全く違っていて、変化の小さいものでした

　　　　　　1950年　→　2024年　

※日本　　　8400万人　12000万人

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日米首脳会談 ～トランプ「日本はNATOとは違う」発言の裏～

日々の動画視聴から、おすすめを紹介し、

自分の感想を記録しておきます。

今日は、高須幹弥　チャンネルより、

【【トランプ×高市】日米首脳会談をみた私の感想を話します【イラン戦争】】

という動画を参考にします。

日米首脳会談についての解説動画で、

個人的見解なのに、こんなに多くの情報を発信できるって、

すごすぎです。

【目次】

■会談概要

■日本と他国（自衛隊と軍隊）

■アラスカのエネルギー開発

■SMR（小型モジュール炉）

■レアアース開発（南鳥島沖）

【学び＆参考になった点】

■会談概要

・予定は、1ｈ（＋ランチ0.5ｈ）だったが、

　実際は、1.5ｈも会談をやった

　つまり、食事なしで濃い会談ができたということ

・トランプが、高市氏を

　短命ではなく、長期でつき合える首相だと思ったということ

・イラン戦争になって、G7首相の中で高市氏が一番に会いに行った

　このことが「日本はNATOとは違う」とトランプに言わしめたのではないか

■日本と他国（自衛隊と軍隊）

・自衛隊は、軍隊ではなく、やれることは、

　ポジティブリストとして法律に記載されていることのみ

・軍隊（国際標準的）は、多くのことができる

　ネガティブリストに記載されていることはできない

・日本も世界標準にすべきだと思っている

　つまり、憲法を改正したり、軍隊（国防軍）を持てるようにすべき

■アラスカのエネルギー開発

・日本から米国への投資の話になるし、

　中東依存からの脱却につながる

・ただし、10年スパンの時間を要するだろう

■SMR（小型モジュール炉）

・残念ながら日本はものすごく規制が厳しくて作れない

・だから、米国で成功事例を作ってから、日本も作るという流れ

■レアアース開発（南鳥島沖）

・レアアースを武器化する中国から脱却するため

・日本だけでやろうとすると、確実に中国が邪魔しにくるので、

　日米共同開発とする必要があるだろう

【私の感想】

・自衛隊や憲法に対する幹弥先生の意見に、私も同感です。

　憲法を改正ではなく「解釈」でこねくり回すのではなく、

　ちゃんと改正できるほうがよい

　国際標準の軍隊を持つことも認められるようにしてほしい

・技術はあるのに規制のために実装できないのが、今までの日本。

　SMRでも同じ失敗をするのだろうか、

　これからも世界をリードするバトンを他国に渡してしまうのか…

・本動画とは関係ありませんが、

　インド旅行の動画も拝見して、楽しませてもらいました

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中国の台湾侵攻の可能性 ～一人っ子政策で兵士の7割が一人っ子～

日々の動画視聴から、おすすめを紹介し、

自分の感想を中心にまとめます。

今日は、pivot の

【【中国の台湾侵攻は「政権自殺行為」になる】

です。

台湾侵攻の可能性について、

多くのデータを用いて解説する動画です。

軍事力以上に、長期で重要な財政力がわかります。

【目次】

■中国政府の最重要関心事

■経済成長が鈍化する中で、強気にでるしかない中国共産党

■財政を圧迫するのもの

■人口動態

■人民解放軍の実践能力

■エネルギー問題

■愛国心

【学び＆参考になった点】

■中国政府の最重要関心事

・2026年は、すでに統治が最重要事項になってしまった

　　国内治安維持費　2.1兆元　

　　国防費　　　　　1.9兆元

■経済成長が鈍化する中で、強気にでるしかない中国共産党

・経済が失速し、仕事も給与も不調な中国

・IMFによれば、1000兆円以上の隠れ債務がある

・国民の目を国内経済不調からそらすため（統治）、

　「強い中国」を政府が演じ続けなければ、

　習近平の支持率が下がってしまう

■財政を圧迫するのもの

・福祉国家になるために、社会保障費が増大している

　2025年は、2020年比43％増

※第二次世界大戦時は、主要国がまだ福祉国家を目指していないため、

　軍事費対GDPが、40~80%と高かった

■人口動態

・一人っ子政策の結果、現在は70％が一人っ子

　20代30代の若い兵士の親が、戦争に我慢できないはず

・出生率は、0.7まで低下中

　（4-2-1構造　祖父母4人＋両親2人＋兵士1人　）

・優秀な若者は、（軍ではなく）経済で活躍したいと考える割合が高い

■人民解放軍の実践能力

・実践経験はほぼゼロ

・ベネズエラやイランを経て、防空システムが役に立たないことは明白

・台湾は飛び地なので、（攻撃コスト）よりも（統治コスト）が10倍以上必要

・体制転換（中国への同化）するためには、上陸が必須

　中国の揚陸能力は、3万人／回であり、20回以上が必要

・台湾周辺の制空権がとれないので、20代30代の中国兵がたくさん死ぬ

■エネルギー問題

・ロシアや米国とは違い、中国は原油の７～８割を海上輸入している

・途中にあるマラッカ海峡は、米軍支配下

・台湾侵攻を始めて、上陸作戦もすれば1週間で備蓄は枯渇するだろう

　※原油備蓄は、平時であれば120日分

■愛国心

・中国は、治安維持費をたくさん使って監視している国であり、

　自己犠牲の精神のある国民はほぼいないだろう

・アメリカは、軍人を敬い大事にする文化が今でも根付いている

【私の感想】

・アメリカ側の軍事力に対抗できないから台湾侵攻はない

　と思っていましたが、

　攻撃コストよりも統治コストの重要さを理解することができました

・合理的に考えれば侵攻はないと感じますが、

　非合理な決断が歴史的には何度もありますからね、油断厳禁ですね

・台湾侵攻した場合に、マラッカ海峡を米軍が支配しているため、

　エネルギー供給を止められることは大きいと思います

　…チョークポイントの重要性

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